切除可能な皮膚扁平上皮がん患者の術前補助療法において、抗プログラム細胞死1（PD-1）モノクローナル抗体cemiplimabは、約半数の患者で病理学的完全奏効を達成し、安全性の新たなシグナルは特定されなかったことが、米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンターのNeil D. Gross氏らの検討で示された。研究の成果は、NEJM誌オンライン版2022年9月12日号で報告された。
3ヵ国の非無作為化単群第II相試験
本研究は、皮膚扁平上皮がん患者の術前補助療法におけるcemiplimabの有効性と安全性の評価を目的とする検証的非無作為化単群第II相試験であり、2020年3月～2021年7月の期間に、オーストラリア、ドイツ、米国の施設で参加者の登録が行われた（Regeneron PharmaceuticalsとSanofiの助成を受けた）。
対象は、年齢18歳以上、切除可能なStageII、III、IV（M0）の皮膚扁平上皮がんで、実臨床で手術が推奨されている患者であった。被験者は、治癒目的の手術を受ける前に、12週間でcemiplimab（350mg）を3週ごとに4回（1、22、43、64日目）、静脈内に投与された。
主要評価項目は、独立審査委員会の中央判定による病理学的完全奏効（手術検体に生存腫瘍細胞が存在しないことと定義）とされ、主な副次評価項目には、独立審査委員会の中央判定による病理学的著効（手術検体に残存する生存腫瘍細胞が≦10％と定義）、各施設の担当医判定による病理学的完全奏効と病理学的著効、画像検査での客観的奏効（完全奏効、部分奏効）、有害事象などであった。
画像検査での客観的奏効割合は68％
79例が登録された。年齢中央値は73歳（範囲：24～93歳）で、67例（85％）が男性だった。腫瘍部位は72例（91％）が頭頸部、全身状態の指標であるECOG PSはスコア0が60例（76％）で、ステージはIIが5例（6％）、IIIが38例（48％）、IV（M0）が36例（46％）であり、47例（60％）はリンパ節転移を有していた。
術前cemiplimab療法により、病理学的完全奏効が40例（51％、95％信頼区間[CI]：39～62）で、病理学的著効は10例（13％、6～22）で得られた。担当医の評価による病理学的完全奏効は42例（53％、42～65）で、病理学的著効は10例（13％、6～22）で達成され、独立審査委員会の判定結果と一致していた。また、画像検査での客観的奏効は54例（68％、57～78）で得られ、このうち完全奏効が5例（6％）、部分奏効は49例（62％）だった。
手術を受けた70例のうち、画像検査で5例が完全奏効、44例が部分奏効、16例は安定であった。画像検査で完全奏効の5例はすべて病理学的完全奏効で、部分奏効の44例では30例（68％）が病理学的完全奏効、8例（18％）は病理学的著効だった。
試験期間中に発現した全Gradeの有害事象は69例（87％）で認められた。最も頻度の高い有害事象は疲労（24例［30％］）で、次いで下痢、悪心、斑状丘疹状皮疹が11例（14％）ずつで発現した。試験期間中に、Grade3以上の有害事象は14例（18％）でみられ、このうちGrade3が8例（10％）、4が2例（3％）、5は4例（5％）だった。
死亡した4例のうち、1例が治療関連の有害事象による死亡（うっ血性心不全の悪化［93歳の女性］）と判定され、3例は治療とは関連しない有害事象による死亡であった。また、免疫関連有害事象は12例（15％）で発現した。
著者は、「機能温存手術の可能性と、高い病理学的完全奏効の割合を考慮すると、この患者集団におけるcemiplimabによる術前補助療法の使用は支持される」と結論している。
