デルマニアのブログ

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とある皮膚科医のブログです。

外陰部疣贅の新カンタリジン製品、P2結果良好

 外陰部疣贅患者を対象に、カンタリジン(0.7%w/v)を含む使い捨てアプリケーター一体型製品VP-102の至適レジメン、有効性および安全性を無作為化第II相賦形剤対照試験で検討した。

 用量設定を目的としたパートAの結果、被覆下での6時間および24時間の治療をパートBでの有効性および安全性の評価対象とした。パートBとパートAの結果を統合すると、6時間治療終了時の治療可能な全外陰部疣贅の完全消失達成率はVP-102群36.7%、賦形剤群4.2%(P<0.0048)、24時間治療では33.3%、0%だった(P<0.0075)。VP-102群に発現した有害事象は主に軽度ないし中等度で、塗布部位の小水疱、疼痛紅斑の頻度が最も高かった。有害事象による治療中止者はおらず、治療関連と考えられる重篤な有害事象もなかった。

 

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

 

メトトレキサート内服薬の適応外使用で通知 社会保険診療報酬支払基金、多発性筋炎・皮膚筋炎に対し

 社会保険診療報酬支払基金はこのほど、多発性筋炎・皮膚筋炎の患者に対してメトトレキサート内服薬(主な製品名:リウマトレックスカプセル2mg、メソトレキセート錠2.5mg)を処方した場合、算定を認めるとする審査情報提供検討委員会の第25次審査情報提供事例(医科)を公表した。

 

 当該使用例の用法・用量は、成人にメトトレキサートとして1週間で16mgを超えない量を1日または2日にわたって経口投与する。

 

アトピー薬「KHK4083/AMG451」の有意改善を確認、P2結果 協和キリン、2022年前半にP3開始予定

 協和キリンはこのほど、第30回欧州皮膚科・性病科学(EADV)オンライン会議で、米アムジェンと開発中のヒト型抗OX40モノクローナル抗体「KHK4083/AMG451」のアトピー性皮膚炎に対する第2相臨床試験(P2)のデータを報告した。投与16週後の主要評価項目はプラセボと比較して統計的有意に改善。2022年前半のP3開始を予定している。

 P2は、外用剤を使用してもコントロール不良の中等症および重症の成人アトピー性皮膚炎患者274人を対象に、日本、米国、カナダ、ドイツで行った。主要評価項目はアトピー性皮膚炎の重症度を示すスコア(EASI)変化量で、プラセボ群より有意に改善することを確認した。副次的な有効性評価項目も達成し、16週の投与後も有効性指標は継続して改善した。

 同剤は協和キリンの完全ヒト抗体作製技術などを用いて創製した。6月には、アムジェンと共同開発・販売に関する契約を結んだ。

 アトピー性皮膚炎は年間約3000万人が罹患し、患者数は増加傾向にある。治療薬の世界市場は28年に2兆円以上になるとの試算も出ており、KHK4083/AMG451は将来的に年間売上高10億ドル超のブロックバスター化が期待されている。

 

 協和キリンはこのほど、第30回欧州皮膚科・性病科学(EADV)オンライン会議で、米アムジェンと開発中のヒト型抗OX40モノクローナル抗体「KHK4083/AMG451」のアトピー性皮膚炎に対する第2相臨床試験(P2)のデータを報告した。投与16週後の主要評価項目はプラセボと比較して統計的有意に改善。2022年前半のP3開始を予定している。  P2は、外用剤を使用してもコントロール不良の中等症および重症の成人アトピー性皮膚炎患者274人を対象に、日本、米国、カナダ、ドイツで行った。主要評価項目はアトピー性皮膚炎の重症度を示すスコア(EASI)変化量で、プラセボ群より有意に改善することを確認した。副次的な有効性評価項目も達成し、16週の投与後も有効性指標は継続して改善した。  同剤は協和キリンの完全ヒト抗体作製技術などを用いて創製した。6月には、アムジェンと共同開発・販売に関する契約を結んだ。  アトピー性皮膚炎は年間約3000万人が罹患し、患者数は増加傾向にある。治療薬の世界市場は28年に2兆円以上になるとの試算も出ており、KHK4083/AMG451は将来的に年間売上高10億ドル超のブロックバスター化が期待されている。

アトピー患者でデュピルマブ治療前後の遺伝子発現の変化を検討

 中等症ないし重症のアトピー性皮膚炎(AD)患者18例と健常者17例から採取した皮膚テープストリップ検体のトランスクリプトミクス解析で、デュピルマブによる治療前後の遺伝子発現の変化および治療反応バイオマーカーを検証した。

 その結果、健常群の検体に比べると、デュピルマブ治療前のAD患者群の病変皮膚検体から6745個、非病変皮膚検体から4859個発現量が異なる遺伝子が検出されたが、デュピルマブ治療後ではそれぞれ841個、977個だった(倍率変化>1.5、偽発見率<0.05)。デュピルマブ治療によりCCL13、CCL17、CCL18などのAD免疫バイオマーカー、ペリプラキン、FA2Hなどのバリアバイオマーカーが有意に調節され、バイオマーカーのCCL20、インターロイキン34、FABP7の変化に湿疹面積・重症度指数で評価した臨床的改善との有意な相関が示された(R>0.5または<-0.4、P<0.05)。

 

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

 

デルゴシチニブ軟膏、小児ADへの有効性と安全性を確認

 昨年、世界で初めてわが国で承認された、アトピー性皮膚炎(AD)に対する外用JAK阻害薬デルゴシチニブ軟膏(商品名:コレクチム軟膏)について、東京慈恵会医科大学名誉教授の中川 秀己氏らが小児(2~15歳)に対する有効性と安全性を評価した56週の第III相無作為化二重盲検基剤対照試験の結果が、Journal of the American Academy of Dermatology誌2021年10月号で報告された。

 56週にわたり塗布群は有意な改善を示し、忍容性は良好であったという。上市されたデルゴシチニブ0.5%軟膏の適応対象は、当初16歳以上の成人であったが、本年5月に小児への適応拡大が承認されている。

 小児ADに対するデルゴシチニブ軟膏の有効性と安全性を評価する試験は、2つのパート構成で行われた。パート1は、4週間の二重盲検無作為化試験で、2~15歳の日本人AD患者を1対1の割合で無作為にデルゴシチニブ0.25%軟膏群または基剤群に割り付け、追跡評価した。パート2は、52週間の非盲検延長試験で、適格患者(パート1試験完了者と、パート1試験中にAD増悪のため早期にパート2試験に組み込まれた患者)はデルゴシチニブ0.25%軟膏またはデルゴシチニブ0.5%軟膏を投与された。

 主な結果は以下のとおり。

・パート1試験では、137例が無作為化を受けた(平均年齢8.3歳、男子51.1%、平均罹患期間6.0年)。試験を完了したのは、デルゴシチニブ0.25%軟膏群が62/69例(89.9%)、基剤群が48/68例(70.6%)であり、パート2試験への早期組み込み被験者はそれぞれ7例(10.1%)、19例(27.9%)であった。
・パート2試験の被験者は計135例で、118例(87.4%)が試験を完了した。
・パート1試験の開始時点で、約半数の患者(54.7%)が中等症AD(IGAスコア3)、21.9%が重症AD(IGAスコア4)であった。
・パート1試験終了時の主要有効性エンドポイント(修正Eczema Area and Severity Index[mEASI]スコアのベースラインからの最小二乗平均変化率)は、デルゴシチニブ0.25%軟膏群(-39.3%)が基剤群(+10.9%)よりも有意に低下した(p<0.001)。
・パート2試験でも、56週間にわたってmEASI、IGAおよびかゆみのスコアの改善が認められた。
・パート1および2試験を通して、デルゴシチニブ軟膏塗布患者115/134例(85.8%)で有害事象が報告されたが、大半はデルゴシチニブ軟膏による治療とは無関係とみられ、関連していたのは13例(9.7%)ですべて軽度であった。重篤有害事象の報告例はなかった。
・本試験の対象患者は日本人のみであり、パート2試験で対照群が設定されておらず、レスキュー治療が許容されていた点において結果は限定的である。

 

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

 

帯状疱疹生ワクチン、TNF阻害薬使用中でも安全で有効

 米33施設で、腫瘍壊死因子阻害薬(TNFi)で治療中の成人に用いる弱毒化帯状疱疹生ワクチン(ZVL)の安全性と有効性を無作為化比較試験で検討。試験開始前とワクチン接種後6週間時の血清および末梢血単核細胞から、糖タンパク質酵素結合免疫吸着測定法(gpELISA)と酵素免疫スポット法(ELISpot)により免疫原性を解析した。

 50歳以上、関節リウマチ(57.6%)や乾癬性関節炎(24.1%)など任意の適応でTNFi治療中の617例を組み入れた。TNFiにアダリムマブ(32.7%)、インフリキシマブ(31.3%)、エタネルセプト(21.2%)などが使用されていた。対象期間中、水痘感染は確認されなかった。水痘感染または帯状疱疹の累積発生率は0.0%(95%CI 0.0-1.2%)だった。6週間時までのgpELISAおよびELISpot測定値の幾何平均上昇倍数は、それぞれ1.33%ポイントと1.39%ポイント上昇した。

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

 

経口コロナ治療薬molnupiravir、第III相中間解析で入院・死亡リスクを半減/米・メルク

 米・メルクは10月1日付のプレスリリースで、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する経口抗ウイルス薬molnupiravir(MK-4482/EIDD-2801)について、日本を含む世界173施設で実施中の第III相試験(MOVe-OUT)の中間解析結果を公表した。2021年8月5日までに登録された軽度~中等度のCOVID-19患者775例について解析したところ、molnupiravir群では投与後29日目までの入院・死亡がプラセボ群と比べ約50%減少したことがわかった。MOVe-OUT試験は最終的に1,550人規模の被験者で実施する予定だったが、中間解析のポジティブな結果を受け、新たな被験者の登録はすでに停止している。メルクは、近くFDAに対し緊急使用許可(EUA)を申請する方針。承認されれば、COVID-19に対する初の経口治療薬となる見通しだ。

 molnupiravirは、経口投与が可能な強力なリボヌクレオシドアナログで、SARS-CoV-2を含むさまざまなRNAウイルスの複製を阻害する。SARS-CoV-2の予防投与、治療、感染防止などのいくつかの前臨床モデル、またSARS-CoV-1、MERSに対する活性が認められている。

 MOVe-OUT試験では、5日間、12時間ごとに経口投与(計10回投与)したmolnupiravir群で、投与後29日目の入院が7.3%(28/385例)で、プラセボ群の14.1%(53/377例)と比べ、有意に減少した。プラセボ群では8例の死亡が報告されたが、molnupiravir群では報告されなかった。有害事象の発生率は、両群で同程度だった。

 メルクでは、すでにmolnupiravirの量産体制に入っており、2021年末までに1,000万人分を製造予定で、22年にはさらに多くの製造量を見込んでいるという。米国政府との間では、今年の初頭に約170万人分を供給する調達契約をすでに締結しており、他国の規制当局との協議も進めている。