HPVワクチンの接種を自費で受けた者に対する償還払いについて

定期接種としてのHPVワクチンの正常化と、救済措置の実施が迫っています。

このような中、3月11日に自治体向けの説明会が開催されたそうで、資料が公開されています。

「ＨＰＶワクチンに関する自治体向け説明会」資料（3月11日）
https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_24243.html

　ここで、配布資料の68ページ、「HPVワクチンの接種を自費で受けた者に対する償還払いについて」をご覧ください。

【資料】令和４年４月からのHPVワクチンの接種について［PDF形式：9.4MB］
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000911549.pdf

　定期接種としての年齢は過ぎてしまったが、よく調べて、相談して、考えて、自費でもよいからと接種した方々が全国におられます。この方々を救済する方向の文言が記載されています。

　市区町村の判断に委ねられた形のようですが、健康に対して意識の高い方々が損をするような仕組みではいけません。当然、全国の自治体が足並みをそろえて償還払いにあたるような流れを、我々の立場からも盛り上げていく必要があります。

　償還払いの対象として、2価と4価だけでなく、9価についても、2価/4価相当額分でよろしいと思いますので、含めていくべきと考えます。

リンク

コロナワクチンの有効性、AZ製vs.ロシア製vs.中国製／Lancet

　アルゼンチンにおいて使用された新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対する3種類のワクチンは、いずれもSARS-CoV-2感染とCOVID-19による死亡を減少させ有効であることが認められた。アルゼンチン保健省のAnalia Rearte氏らが、60歳以上を対象とした診断陰性デザイン（test-negative design）による症例対照研究の結果を報告した。アルゼンチンでは、2021年1月よりrAd26-rAd5（Sputnik製）、ChAdOx1 nCoV-19（AstraZeneca製）およびBBIBP-CorV（Sinopharm製）を用いたCOVID-19ワクチン接種キャンペーンが開始されていた。Lancet誌オンライン版2022年3月15日号掲載の報告。

2021年1月～9月に報告された60歳以上のCOVID-19疑い約128万例を解析

　研究グループは、2021年1月31日～9月14日にNational Surveillance System（SNVS 2.0）に報告された60歳以上のCOVID-19疑い例を登録し、RT-PCR検査でSARS-CoV-2感染が確認された患者を症例、確認されなかった患者を対照として、3種類のCOVID-19ワクチン（rAd26-rAd5、ChAdOx1 nCoV-19、BBIBP-CorV）の有効性を評価する診断陰性デザインを用いた症例対照研究を行った。ワクチン未接種者は登録可能とし、ワクチン接種プログラム開始前に発症したCOVID-19疑い例は除外した。

　SARS-CoV-2感染のオッズ比（OR）はロジスティック回帰モデルで評価し、RT-PCR検査でCOVID-19と確認された患者の死亡リスクは補正後の比例ハザード回帰モデルを用い、交絡因子（症状発現日の年齢、性別、居住地域、症状発現日の疫学週、COVID-19既往有無）を補正して評価した。また、感染および死亡の推定値を組み合わせ、COVID-19による死亡に対するワクチンの予防効果を間接的に評価した。さらに、ウイルスベクターワクチンの1回目接種の経時的な有効性も評価した。

　解析対象は計128万2,928例で、そのうちrAd26-rAd5解析が68万7,167例（53.6％）、ChAdOx1 nCov-19解析が35万8,431例（27.6％）、BBIBP-CorV解析が23万7,330例（18.5％）であった。

死亡への2回接種の有効率、ロシア製93.1％、AZ製93.7％、中国製85.0％

　2回接種による感染予防効果は3種類のワクチンすべてで高く、補正後ORはrAd26-rAd5で0.36（95％信頼区間[CI]：0.35～0.37）、ChAdOx1 nCoV-19で0.32（0.31～0.33）、BBIBP-CorVで0.56（0.55～0.58）であった。

　2回接種による死亡予防効果は、感染予防効果より高く、補正後ハザード比（HR）はrAd26-rAd5で0.19（95％CI：0.18～0.21）、ChAdOx1 nCoV-19で0.20（0.18～0.22）、BBIBP-CorVで0.27（0.25～0.29）であった。死亡に対する間接的なワクチン2回接種の有効率は、rAd26-rAd5で93.1％（95％CI：92.6～93.5）、ChAdOx1 nCoV-19で93.7％（93.2～94.3）、BBIBP-CorVで85.0％（84.0～86.0）であった。ウイルスベクターワクチンの1回目接種後の有効性は、経時的に安定していた。

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

リンク

FDA、悪性黒色腫に初の抗LAG-3抗体relatlimabとニボルマブの併用を承認／BMS

　ブリストルマイヤーズスクイブは、2022年3月18日、米国食品医薬品局（FDA）が、切除不能または転移のある悪性黒色腫に対する、ニボルマブと抗LAG抗体relatlimab-rmbwの固定用量の合剤（海外製品名：Opdualag）の単回投与を承認したと発表。

　この承認はOpdualagとニボルマブ単独を比較した第II/III相RELATIVITY-047試験に基づいている。

　RELATIVITY-047 試験における、PFS中央値はニボルマブの4.6ヵ月に対し、Opdualagでは10.1ヵ月であった（ハザード比：0.75、95％信頼区間：0.62〜0.92、p＝0.0055）

　Opdualagの安全性プロファイルはニボルマブ単独での報告と同様で、新たな安全性イベントは確認されなかった。Grade3/4の薬物関連有害事象は、ニボルマブ群の9.7％、Opdualagでは18.9％であった。投与中止につながる薬物関連の有害事象は、ニボルマブ群の6.7％に対して、Opdualag群では14.6％であった。

<別記事>

　米国食品医薬品局（FDA）は3月18日、成人および12歳以上の小児の転移性または切除不能な悪性黒色腫に、抗PD-1抗体ニボルマブと新規抗LAG-3抗体relatlimabの固定用量配合剤（商品名Opdualag、Bristol-Myers Squibb社）を承認した。

　同配合剤の有効性は、治療歴のない転移性または切除不能なIII-IV期の悪性黒色腫患者714例を対象とした無作為化二重盲検比較の第II/III相試験「RELATIVITY-047」で検証されている。試験では、患者を無作為化によりニボルマブ480mg＋relatlimab 160mgの配合剤を4週間ごとに点滴静注するグループとニボルマブのみを投与するグループに割り付け、病勢進行または容認できない毒性が認められるまで投与した。

　その結果、主要評価項目に定めた無増悪生存期間（PFS）の中央値は、配合剤群10.1カ月、ニボルマブ単独群4.6カ月で、配合剤群の方が有意に長かった（ハザード比0.75、95％CI 0.62-0.92、P＝0.0055）。副次評価項目の総生存期間（OS）中央値は、配合剤群が未到達、ニボルマブ群が34.1カ月で、有意差は認められなかった（ハザード比0.80、95％ CI 0.64-1.01）。

　発現頻度の高い（20％以上）有害反応に筋骨格痛、倦怠感、発疹、掻痒、下痢があり、主な臨床検査値異常（20％以上）にヘモグロビン減少、リンパ球減少、AST/ALT上昇、ナトリウム減少があった。

リンク

大正製薬、休止期脱毛症の治験開始 壮年性脱毛症の治療薬であるミノキシジルを含む製剤の有効性を探索

　大正製薬は、頭髪の脱毛症の一種である休止期脱毛症を対象とした臨床試験（治験）を開始した。壮年性脱毛症の治療薬であるミノキシジルを含む製剤の有効性を探索する。休止期脱毛症は急性的な身体的負担の増加によって発症するとされ、新型コロナウイルス感染症の後遺症としても指摘されている。患者のＱＯＬ（生活の質）にも大きく関わるが、治療法は確立されていない。今回の治験で有効性を確認できれば大規模試験を実施し、既存のＯＴＣ医薬品の効能効果として追加承認の取得を目指す。

　毛髪は、毛が伸びる成長期（２～６年）、退行期（２～３週間）、毛の成長が止まる休止期（３～４カ月）のサイクルに分類され、休止期から成長期の間に生え変わると考えられている。通常、全毛髪に占める比率は成長期毛が９割以上、休止期毛は５～１０％。休止期脱毛症は成長期の毛髪が短期間に休止期に移行する脱毛症で、熱性疾患罹患後、手術や出産後、極度の心身ストレスなどの事象発現から数カ月後に異常な抜け毛が発生し、休止期毛の割合が２５％以上に増加するとされる。

　今回の治験で有効性を検証するミノキシジルは、毛包を活性化し、細胞増殖やたんぱく質の合成を促進することで発毛作用を示す壮年性脱毛症の治療薬。同社の医学アドバイザーで毛髪疾患治療の権威である大山学杏林大学教授の助言の下、日本人成人男性患者３５人にミノキシジル５％と、頭皮環境を整える６種の有効成分を配合した外用製剤を１日２回、６カ月にわたり塗布する。約２平方センチメートルの毛髪を０・８～１ミリメートルの長さに刈り、画像解析で休止期毛を特定し、変化を調べる。休止期脱毛症は要因となっている身体的負担が除去されると３～６カ月で自然回復が期待できるが、１年以上続く場合もあるなど個人差が大きい。同社ではこの期間の短縮がミノキシジルの有効性の一つの指標になるとみている。

　治験後に有効性を確認できれば、ＰＭＤＡ（医薬品医療機器総合機構）と連携して大規模臨床試験を２０２３年度以降に実施し、既存ダイレクトＯＴＣの効能効果の追加承認取得を目指す。休止期脱毛症は、コロナ罹患後の後遺症としての脱毛症の大部分を占めるとの指摘も増えている。感染症との戦いはコロナ収束後も続くと見込まれるなか、治療法として確立できれば、患者のＱＯＬ維持に貢献できる。

　同社は９９年に日本で初めてミノキシジル製剤をダイレクトＯＴＣの発毛剤として承認取得した先駆的企業。毛髪数や毛髪の太さの改善などの臨床試験をはじめ、豊富なエビデンスを蓄積している。国内初となる休止期脱毛症については、「治験を通じ、まだよく知られていない病態を啓発するとともに、専門医がミノキシジル製剤をより安心して推奨できるようにしていきたい」としている。

リンク

乳児アトピー性皮膚炎、オンライン相談により発症抑制の可能性 成育医療センターほか、研究成果は、「JMIR Pediatrics and Parenting」に掲載

オンライン医療相談などの介入は発症抑制に影響するか

　国立成育医療研究センターは3月16日、小児科に特化したオンライン医療相談「小児科オンライン」を用いて、生後4か月時点の子どものアトピー性皮膚炎の有症率にどのような影響を与えるのかを調べ、オンライン医療相談などを提供した介入群では、提供しない対照群と比べて有症率が13％低くなったことがわかったと発表した。この研究は、同センター政策科学研究部の安藤友久共同研究員、竹原健二部長らと、株式会社Kids Publicが共同で実施したもの。研究成果は、「JMIR Pediatrics and Parenting」に掲載されている。

　現代社会においては、半数以上の乳児が何らかの皮膚トラブルを抱えるといわれている。中でもアトピー性皮膚炎は、その後のアレルギー疾患（食物アレルギーや喘息など）の発症にも関わっているといわれており、乳児期の予防や治療がとても重要とされている。産後は保護者にとって不安や心配が尽きない時期であり、子どものことで気になることがあっても、受診した方がよいのか、誰に相談したらいいのか、判断がつきにくいことも少なくない。

　研究グループは、2017年11月1日～2018年5月31日の間に、横浜市栄区に出生連絡票を提出した母子を対象に、オンライン医療相談などを提供する介入群と、提供しない対照群にランダムに振り分け、生後4か月時点の子どものアトピー性皮膚炎の有症率にどのような影響を与えるのかを調べる、栄区母子小児医療相談研究：SIMPLE Studyを実施した。

オンライン医療相談介入群の有症率は対照群より13％低い

　対象者数は介入群140人、対照群138人。介入群には、出生連絡票提出後から生後4か月まで、オンライン医療相談「小児科オンライン」の無料提供とメールマガジンを3日ごとに配信した。「小児科オンライン」は、Kids Publicが運営するオンライン医療相談サービスで、平日18時～22時に、子育てにおける疑問や不安などを小児科医に直接相談可能なサービスを、電話やLINEを使って提供している。

　アトピー性皮膚炎の有無は、横浜市栄区役所で実施された4か月健診の際に、同一の1人の小児科医がどちらの群に属しているかはわからない状態で子どもの皮膚の状態を診察し、United Kingdom Working Party（UKWP）criteriaに基づいて判断した。

　最終的な解析対象は介入群138人、対照群127人。介入群では、対照群に比べ、生後4か月健診時点でのアトピー性皮膚炎の有症率が13％低くなったことがわかった（20％ vs. 33％, P=0.02; relative risk ratio, 0.709 [95％ CI 0.519-0.969]）。

発症予防や早期発見などにおいてもICTの活用が期待される

　研究成果は、オンライン医療相談で小児科医から直接受ける自宅でのスキンケア方法についてのアドバイス、またメールマガジンでスキンケアの重要性などの情報を得られる環境が、アトピー性皮膚炎を抑えることに有効であることを示唆している。また、今回の研究は、「ランダム化比較試験」を用いており、介入による効果を示唆することができたとしている。

　「今後、さらなる研究や検証を進めることで、アトピー性皮膚炎だけではなく、さまざまな疾患の発症予防や早期発見などにおいてもICTの活用が期待される」と、研究グループは述べている。

リンク

メルケル細胞がん、4割が5年以内に再発

　メルケル細胞がん（MCC）患者618例を対象に、病期および診断後の経過時間による再発および死亡のリスクを前向きコホート試験で推定した。

　その結果、5年再発率は40％だった。1年目の再発リスクが高く（病理学的病期I期11％、IIA/IIB期33％、IIIA期30％、IIIB期45％、IV期58％）、再発例の95％が最初の3年似内に発生した。単変量解析から、病期のほか、免疫抑制（ハザード比2.4、95％CI 1.7-3.3、P＜0.001）、男性（同1.9、1.4-2.5、P＜0.001）、臨床的に検出可能なリンパ節転移がある患者の既知の原発巣（同2.3、1.4-4.0、P＝0.001）、高齢（10歳増加ごとの同1.1、1.0-1.3、P＝0.06）で再発リスクが高くなることが示された。死亡した187例のうち121例（65％）がMCCによる死亡だった。MCC特異的生存率は病期に強く依存していた（5年生存率：病理学的病期I期95％ vs. IV期41％）。I-II期MCC患者では、局所再発による生存率の大きな低下は見られなかった。（5年MCC特異的生存率：局所再発あり85％ vs. 局所再発なし88％）。

pubmed.ncbi.nlm.nih.gov

リンク

脱毛症に立ち向かうためのベストな選択肢は 男性型脱毛症（AGA）の治療薬の有効性を比較

　男性のほとんどは、人生のどこかの時点で額の生え際が後退、あるいは部分的にはげるなどの毛髪の変化を経験する。こうした脱毛の進行を抑える方法を探している男性に役立ちそうな研究結果が明らかになった。トロント大学（カナダ）のAditya K. Gupta氏らが、臨床試験のデータを基に複数ある男性型脱毛症（AGA）の治療薬の効果を比較し、有効性が最も高い治療薬から最も低い治療薬までの順位を明らかにした。詳細は、「JAMA Dermatology」に2月2日発表された。

　専門家らは、こうした順位付けは有用だとの見解を示している。AGA治療薬のデュタステリドやフィナステリド、ミノキシジルは長年にわたって使用されてきたが、これらの薬剤の有効性の比較に関する情報はほとんどなかったからだ。そのため、医師たちは「効果が最も高い治療薬はどれか」という誰もが抱く疑問に対して確固たる答えを持っていなかった。この研究には関与していない、米メモリアルスローンケタリングがんセンターの皮膚科医、Anthony Rossi氏は、「この研究によって、不足していた情報が補われることになるだろう」と話す。

　本研究では、システマティックレビューにより抽出された23件の研究結果を基に、解析が行われた。その結果、最も有効性が高いのはデュタステリド内服薬0.5mg/日を使用した場合で、治療開始から24週間で増加した毛髪数の平均値が最も多かった。次いで有効性が高いのはフィナステリド内服薬5mg/日、その次に有効性が高いのはミノキシジル5％配合剤（外用薬）だった。

　また、予想通りの結果ではあるが、薬剤の用法と用量も有効性に影響していた。例えば、デュタステリド内服薬0.1mg/日を使用した場合の順位は4位、フィナステリド内服薬を低用量（1mg/日）使用した場合の順位は5位だった。フィナステリド内服薬1mg/日よりも下位にランクインした2種類のミノキシジルの外用薬（2％配合剤、1％配合剤）も、配合割合の高い方が上位だった。最も有効性が低いのはミノキシジル内服薬0.25mg/日であった。

　ただし、「有効性のみで治療薬を評価すべきではない」とRossi氏は強調。「デュタステリドは他の薬剤よりも有効性が高いかもしれないが、副作用もより多い可能性はある」と指摘している。デュタステリドには、性欲減退や勃起不全、乳房の圧痛、起立性低血圧などの副作用が生じる可能性がある。また、まれではあるが、皮膚の剥離や顔のむくみ、呼吸困難などの医学的処置を必要とする重篤な反応が起こることもある。

　一方、フィナステリドにも性欲減退や乳房の圧痛などの副作用がある。しかし、「実際にこれらの副作用が生じる患者は限られている」と、今回の研究には関与していない、米ウェイクフォレスト・バプティスト医療センター皮膚科学教授のAmy McMichael氏は言う。同氏はまた、健康な人での脱毛の治療では、健康を維持しながら髪を増やすことが目標となることを強調し、「一般的にミノキシジルの外用薬、フィナステリドおよびミノキシジルの内服薬は、ほとんどの患者で忍容性が高く、副作用が生じることもない」と話している。

　ただし、McMichael氏によると、どの内服薬でも下痢や皮疹などの問題は起こり得る。また、ミノキシジル外用薬にも、毎日塗布するという手間がかかるほか、頭皮に炎症が生じ、鱗屑の原因となることもあるという。「結局のところ、それぞれの治療薬のメリットとデメリットについて皮膚科医と相談する必要がある」というのがRossi氏とMcMichael氏の共通見解だ。

　なお、実際には、脱毛症患者の多くは、最終的に複数の治療の併用が必要となる。具体的には、「フィナステリド内服薬とミノキシジル外用薬5％の併用を主軸とした治療が行われることが最も多い」とMcMichael氏は説明する。さらに、最も高い効果は、これらの併用治療に、低出力レーザー治療や多血小板血漿（PRP）療法を組み合わせることで得られることが多いという。Rossi氏も、「多くの場合、1種類の治療のみでは成功しない。その現実を知ることが重要だ」と話している。

jamanetwork.com

リンク